令和7年10月3日
公益財団法人　一般用医薬品セルフメディケーション振興財団

2025年度 一般用医薬品セルフメディケーション
シンポジウム 開催のお知らせ

当日はオンライン同時配信にて開催致しました

　令和7年10月3日(金) 帝国ホテル(東京都千代田区)において「第20回一般用医薬品セルフメディケーションシンポジウム」が、助成目録授与式を兼ねて開催されました。本年のシンポジウムも昨年にひきつづき、会場には講演者、助成者代表、および主宰関係者のみとし、参加者の皆様にはオンライン同時配信にてご視聴いただきました。

　シンポジウムは例年通り、佐藤誠一理事長のあいさつで幕を開け、本年度の助成対象に決定した25テーマの紹介とともに、「調査・研究助成」「啓発事業等助成」それぞれの代表者へ目録が授与されました。
　その後、京都大学大学院 医学研究科 皮膚科学 教授 医学博士　椛島 健治　氏による基調講演「アトピー性皮膚炎の病態解明と創薬開発・セルフメディケーション」が行われました。

基調講演の詳しい内容はこちら

　　続いて、メディア、ドラッグストア、アカデミア、それぞれの立場から3名の講演が行われ、引きつづき「適切なセルフメディケーションの推進 ～一般用医薬品の更なる活用～」をテーマにパネルディスカッションが行われました。

講演1～3の詳しい内容はこちら

　ディスカッションでは各分野における取り組みが紹介され、専門家の役割や情報提供のあり方などについて話し合われました。さまざまな視点で意見交換が行われたディスカッション終了後、座長を務めた慶應義塾大学薬学部 医療薬学･社会連携センター 教授　山浦 克典　氏の総括をもってシンポジウムは閉幕いたしました。

パネルディスカッションの詳細はこちら

　先日、昨年度の国民医療費が発表されましたが、約48兆円と財団の設立当時から1.5倍に増大しており、一人当たりの医療費も約38.8万円まで増えております。一方で、これを支える生産年齢人口は約1,000万人減少しており、社会保障制度を維持するためにも関連団体とも連携し、セルフメディケーションの推進をさらに加速していく必要性を感じております。
　セルフケア・セルフメディケーションを推進するために、OTC医薬品のデータベースを活用したセルフメディケーション・プラットフォームを整備することが重要であると考えております。この仕組みにより、OTC医薬品の適切な情報提供や、スイッチOTC医薬品の活用促進、セルフメディケーション税制の利用促進、さらに生活者のヘルスリテラシーの向上が進むと考えられます。
　これらを実現するためには、医師・薬剤師・関連団体・行政が連携し、生活者に対して適切なサポートを行うことが必要であると考えます。当財団としても、さまざまな研究の助成等を通じて適正なセルフメディケーションの推進や、それを担う薬剤師の育成に寄与していきたいと考えております。

　当公益財団では、国民の健康で快適な生活の実現に向けて、、さまざまな調査研究や啓発事業への助成を通じ、セルフケア・セルフメディケーションの定着を目指してまいります。

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  理事長挨拶
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  シンポジウム会場の様子
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  パネルディスカッションの様子

令和7年度助成対象者一覧

調査・研究

順不同・敬称略

啓発事業等

順不同・敬称略