令和6年10月2日
公益財団法人　一般用医薬品セルフメディケーション振興財団

2024年度 一般用医薬品セルフメディケーション
シンポジウム 開催のお知らせ

当日はオンライン同時配信にて開催致しました

　令和6年10月2日(水)、帝国ホテル(東京都千代田区)において「第19回一般用医薬品セルフメディケーションシンポジウム」が、助成目録の授与式を兼ねて開催されました。
本年のシンポジウムも会場には講演者、助成者代表、および主宰関係者のみとし、参加者の皆様にはオンライン同時配信にてご視聴いただきました。

　シンポジウムは例年通り、佐藤誠一理事長のあいさつで幕を開け、本年度の助成対象に決定した21テーマの紹介とともに、「調査・研究助成」「啓発事業等助成」それぞれの代表者へ目録が授与されました。
　今年度は過去最多となる78件の応募があり、厳正な審査の結果、調査・研究助成は18件、啓発事業等助成が3件の合計21件のテーマに対して助成が行なわれます。

　その後、東京大学大学院 医学系研究科 相原 一 教授による基調講演「花点眼薬によるセルフメディケーションの現状と課題～点眼薬と点眼行為の特殊性～」が行われました。

基調講演の詳しい内容はこちら

　続いて、メディア、ドラッグストア、アカデミア、それぞれの立場から3名の講演が行われ、その後「セルフメディケーションの推進　～ 一般用医薬品が活用される環境とは～」をテーマにパネルディスカッションが行われました。

講演1～3の詳しい内容はこちら

　ディスカッションでは各分野における取り組みが紹介され、専門家の役割や情報提供のあり方などについて、さまざまな視点で意見交換が行われたディスカッション終了後、座長を務めた慶應義塾大学薬学部　医療薬学･社会連携センター 教授 山浦克典氏の総括をもってシンポジウムは閉幕いたしました。

パネルディスカッションの詳細はこちら

　先日、昨年度の国民医療費が発表されましたが、約47兆円と財団の設立当時から　1.4倍に増大しており、それを支える生産年齢人口は約1000万人減少しています。
社会保障制度を維持するためにも、関連団体とも連携し、セルフメディケーションの推進をさらに加速していく必要性を感じております。セルフメディケーションの更なる推進に向けては、こちらにありますように
・スイッチOTCなど、より効果の高いOTC医薬品による適用範囲の拡大　　　　　　　　
・OTC薬の適正使用に通じた薬剤師の育成
・様々な啓発活動や専門家のサポートによる、生活者のヘルスリテラシーの向上
などが必要です。
現在スイッチOTCについては、審査の迅速化に向けて厚生労働省にワーキンググループが設置され、改善に向けた検討が行われています。　一方で、一部のOTC医薬品によるオーバードーズが社会問題になっており、OTC医薬品の適正使用のための制度や、専門家の関与に関する検討も進められています。当財団といたしましても、さまざまな研究の助成等を通じて、適正なセルフメディケーションの推進に寄与していきたいと考えております。

公益財団では、国民の健康で快適な生活の実現に向けて、様々な調査研究や啓発事業への助成を通じ、セルフケア・セルフメディケーションの定着を目指してまいります。

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  理事長挨拶
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  シンポジウム会場の様子
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  パネルディスカッションの様子

令和6年度助成対象者一覧

調査・研究

順不同・敬称略

啓発事業等

順不同・敬称略